テキストはジョージ・オーウェルの『動物農場』ー肛門ダダ洩れ21世紀梨

投稿日時: 2025年4月19日投稿者: ひろやす

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【売国奴さんの悪事】

岸田元総理の悪事がついにバレタデ―。

元総理が、USAID（アメリカ合衆国開発庁）を通じて、人身売買などの悪事に加担してことが、とうとうトランプ政権によりバラされたのですが、さて。

【エスプタイン事件】

まずケネディ暗殺から全部でないにしてもかなり公表されましたが、情報元はいえませんがオカルト界隈では有名な、エプスタイン事件のほうを先に公表する予定だったらしく。

https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2024/01/post-103375.php

【2023年ジャニーズ】

やばいよ。やばいよ。

焦りまくりのジャパニーズロリコンさんということで、2023年のジャニーズの小児性加害事件に、GHQ、そして悪魔崇拝。

【EU】

オカルトだと揶揄されてきたことが、DanDan海原雄山となり、繋がってくるのですが、悪魔信仰といえばやはりEU。

【人身売買のブローカーが英首相】

英国のスターマー首相もまたそっち系の犯罪に加担していたのですが、岸田さんガチやないかいｗ

ー狙われた少女たち…英国史上最悪の集団犯罪「性的搾取ギャング」、スターマー首相の「罪」は本当か？1/8(水) 6:20配信 Newsweek

【人身売買の元締め】

死んでも新聞・ラジオ・TVで流さないことがトランプがメキシコに壁をつくるといっていた不法移民問題の真相。

治安の悪いコロンビアからメキシコを通じアメリカに渡ってきたのですが、普通、赤の他人が自分の家に不法侵入したら出て行ってもらうように、不法移民は本国に帰すもの。

他人同士が親子のフリをして入国してきて、それをトランプが引き離すと日本のDSメディアが非人道的と叩いていたのですが、そのまま不法移民になると、この人たちが商品となるのですが、ここで人身売買の元締めをしていたのがバイデンさん。

人身売買の市場を政治の力で運営していたのですが、それが次の大統領となるはずだったカマラ・ハリスに継承される予定でしたが、トランプ政権になり頓挫してしまいました。

【マッチポンプ】

一方のトランプがまずしようとしたことは、アメリカ国内の建て直し。（最終目標は足元に張り合うためですが）

アメリカという国家はC〇AがUSAIDに資金提供し道路を整備したりしてつくった麻薬を、国内で密売し多くのアメリカ人をシャブ中の状態にしました。

食べ物もそうですが、添加物なり體（からだ）に悪い添加物やら遺伝子組み換えに農薬で、軍産複合体と言われていますが農薬はベトナム戦争の枯葉剤などの毒として使われており、軍医複合体と農薬とそれに適応する遺伝子組み換え作物。

これに関係ないと思われれる、FBなどのビックテック。

ビックファームとビックアグリと連携する、この当り前田のクラッカーの構図。

そのためのイーロン・マスクの起用に、ロバート・ケネディ・ジュニアの起用と改革をしたのですが、勿論、カバールに完全支配されている日本のメディアは、陰謀論者扱いにして叩きまくり。

【食用のライスつくらずムコライス】

トランプはあくまでもアメリカファーストで、アメリカ国民を救うのを優先し、そうなると当然、　日本にそのしわ寄せがくるのですが、その例としてあげられるのがトランプとビル・ゲイツとの密約。

アメリカ国民の健康を守るために、家畜である日本人にその矛先を向けて儲けようということで、

米不足なのに食べるワクチンの「ムコライス」を生産

するよう、自民・公明に要請。

５月４日に開催された豊受Dayから、とらこ先生の講演「ムコライス」のハイライト部分をピックアップ。
その１「ムコライスの真の目的は？」
ムコライスとは、コレラ菌が作る毒素タンパク質の一部の遺伝子を米に組み込んで作った米型経口ワクチン（飲むワクチン）のこと。… pic.twitter.com/1zttYaSSby

— 日本豊受自然農｜オーガニック野菜作ってます (@ToyoukeOrganics) May 22, 2024

【ワルサス均衡】

これは市場における、需要と供給の関係DEATH💀

【日本解体5か年計画】

国を売る売国奴さんと、国を買いとる侵略者さんとの取引する関係があるからこうなるだけで、日本は2030年にMajiで解体される５年前となるのでした。

【歴史は繰り返される】

何度も言っているように上品にしているから。

日本に核弾頭ミサイルが落とされるのです。

本当の方も、再び。

核爆弾落とされても跡地は安倍政権で閣議決定された、スーパーシティ。

WEF・経済フォーラムで提唱された。

スマートシティとなります。

被爆者は製薬会社の治験者（モルモット）になり、宗主国とかからすると我々は家畜ですから。

一石何鳥にもなるだけのこと。

【え～とその①】

さてと。

これらのことはあくまでも私の「妄想」であり明らかではないのですが、私は愛をとなえるガンジーマンでなく、これでも一応戦士。

サッカー⚽で全員ゴールキーパーになると点はとれず、プレイヤーには「役割分担」というものがあり。

え～と。

バイデン政権と習近平政権と密約で「台湾危機」を起こそうとしたことは周知の事実ですが、これまた情報元は言えないのですが、獣の数字のマイナンバー。

【え～とその②】

このマイナンバーという制度は、

某国に日本人の全ての情報を流すため

にできたのですが、上の動画で述べられているように、大阪万博の入場者の個人情報は某国に流れますが、え～と。

人身売買なのですがこれは世界で20兆円から25兆円規模がある闇市場であり、アメリカで禁止されると、当然またそのしわよせが売国奴が君臨している日本にくるのは間違いないのですが、これは貨幣と同じ。

円やドルで受け取る側がいるから市場で取引して渡すことができ、え～と。

日本が人身売買の市場となる予定があるのですが、いくら日本の警察が政治家の便宜を図り腐りきっているといえども。

【茶番劇】

人身売買は一応表向きは、人道に反しているというフリはしないといけず。

【結社のプロビデンスの目】

現在(原罪)はまだ違法でいずれ奴らの悪事が合法となるでしょうが、勿論、FBIがそうだったように裏で手を組んでやっているとのことで、カバールの丁稚奉公オバマにより、日本に導入された暴力団対策法。

これで日本の暴力団は力を失い今回の「誹謗中傷」対策のごとく、一見クリーンに思われますが、日本の警察さんは腐りきっているが故に、これ以上は結社の目があるので。

【無自覚な売国奴】

トランプ政権でほんの一部だけですが、日本の売国奴さんの悪事がバラされ、だからここまでブログで公表できるようになったということで、ゴチャゴチャ言わんと＃消費税廃止。

売国奴の定義は、侵略者に國（くに）を売る方々のことですが、これは#消費税廃止に反対するバカもまた同様。

【自分を信じて疑わない頭のいいバカが朝鮮戦争を起こす、アサヒスーパードライ】

なんとかとハサミは使いようといいますが、進次郎のごとく100％敵側の人間で、自爆してくれてそれはそれで、使い物になりますが。

枝野さんの場合は「自分を信じて疑わない頭のいいバカ」。

現在の現状だと、あそこがああ作用して、こうなってああなって。

間違いなく悪魔の大行事に加担する確率、100％

まずは「朝鮮戦争」を引き起こすだろうということで、アサヒスーパードライ。軍産複合体。

【売国奴さんたちはwinwin】

逆算すれば「朝鮮戦争」という公共事業が開始されるまで、長くて3年で早ければ2年弱ぐらい。

そのための①情報統制②配給制③徴兵制であり、安倍晋三政権時での集団的自衛権の行使が可能となる憲法解釈で、準備の段階。

このままだと参院選の後に維新と協力して憲法改正し、そうなると日本の売国奴さんたちは。

カバールがウクライナ戦争を引き起こしたように、朝鮮戦争に加担することになるのですが。

それはそれで、あらゆる分野の方が大喜びとなるでしょう。

【戦争の準備にかかってます】

それを阻止する國（くに）を日本國民を救おうとする國士がいるのですが、奴らからすると邪魔ですので。

事前に「情報流通プラットフォーム対処法」と「能動的サイバー防御法」で逮捕し。

昨日（4/20）の河野太郎氏

「反ワクの人たちが、なんか河野太郎がワクチンの責任があるとかって言ってますけども、これもう徹底的に法的措置をとることにします。」

【河野太郎のLIVE配信】たろうとかたろうhttps://t.co/kebg6yuFjI pic.twitter.com/lRo52oha2H

— 藤江成光@4月22日発売「おかしくないですか!?日本人･謎の大量死」 (@JINKOUZOUKA_jp) April 21, 2025

【腐りきった日本の警察】

ヤバイ法案を正当化するために被害に合わせた有名人を使う、「誹謗中傷」対策報道。

【動物農場のラストシーン】

これは勿論、デジタルでファシズム国家にするため。

日本人を管理し某国（いずれカバール）の家畜にするために、奴らが計画的にしてきたこと。

N党の立花孝志が故・海老沢氏に「今頃、気が付いたのか！」と言われたごとく、このカラクリに気づいた人は遅すぎで、現在も騙されまくっているということDEATH💀。

まずは、ジョージ・オーウェルの『動物農場』読め！ってこと。

【最中】

ラストシーンは支配者サイドが対立しているようで、蒋介石と毛沢東やバイデンと習近平が、グルでやっていた史実。

自民と維新も全く同じ売国政党であり（※ただしくは各政治家ごと）、これをトランプ政権がほんの少しだけバラし始めている。

最中。

【日本国と民のバーゲンセール】

このままだと某国に。

日本の国有財産のみならず。

日本国民をセットに差し出すこととなり、それで大阪万博で個人情報抜き取りまくり第三国提供の、跡地が賭博場黙示録の、いずれそこが某国の治外法権の租界となり気づいた時には、お約束の。

どうしてだよーーーーーー！
みんな狂ってやがるーーーーー！

【獣の数字のマイナンバー】

ということで、マイナンバー。

これは日本国民が某国（いずれカバール）に飼われ家畜にするための、獣の数字だったということで、終わり。

アサヒスーパードライー朝鮮戦争を始める前の「誹謗中傷」対策

投稿日時: 2025年4月16日投稿者: ひろやす

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【アサヒスーパードライ（1回目）】

戦争でカネ儲け。

アサヒスーパードライ。軍産複合体。（1回目）

【台湾危機回避？】

トランプによりウクライナ戦争も終焉を迎え、中東の紛争も収束に向かっていますが、それだと軍需産業が儲かりません。

ということで次の投資先となるのは恐らく東アジアであり、カマラ・ハリスの選挙敗北のために、台湾危機は回避？されたかもしれませんが。

【誹謗中傷と戦争】

次は「朝鮮戦争」に向けてカバール（DS、〇ミナティ、ソーメン）が着実と準備にとりかかっていますが、まず何も関係ないと思われる最近トピックに上がっている「誹謗中傷」対策。

【軍事ケインズ政策】

人権・プライバシーの権利だということで名誉棄損がありますが、一部の政党がスラップ訴訟で悪用していますが、例えば岸田元総理。

彼に対して「人身売買クソメガネ！」「人体実験クソメガネ！」「増税クソメガネ！」「戦争に導くクソメガネ！」と言っても本来なら「誹謗中傷」にはならず。

なぜなら、岸田さんはあくまでも国民を支配できる立法機関のボスで権力者▲でありそれが、公人だから。

政治家にもプライバシーの権利があるだろうというでしょうが、その割にはどうでもいい不倫のスキャンダルを食らいつく連中がいるわけで、日本人に戦争させるのも人体実験のモルモットにするにもまずは法改正が必要であり、先日、衆議院を通過した「能動的サイバー防御法」。

これに4月1日から発動した「情報流通プラットフォーム対処法」のセットにより、日本は自ら戦争を引き起こす、そのカウントダウンの状態になっています。

【松本伊代伊代】

逆算すれば2028年あたりでしょうが、某ジョージあたりが。

軍需産業の株を買いだしたら、伊代伊代となるセンチメンタルジャーナリストで、私も鼻声で歌ったみました。

【カバールサイドのパターン】

軽くマイケル冗談を言ってみただけですが、次はとある連中のお家芸である「作戦X」（例：2015年大晦日のドイツのケルン大聖堂）を決行することでしょう。

その時に犬ＨＫを含む大手メディアは、皆、被害者に対して涙もろいタレントを出演させます。

次は攻撃的なタレントが怒りをあらわにし加害者を攻撃し、曲学阿世の温和な御用学者がそれを未然に防ぐ方法を提示し、治安。

治安維持法の治安を守る必要があるとなり、こうして「安全の欲求」を高めることに成功したら。

能登半島地震でどさくさ紛れに「地方自治法」の改正をしたがごとく、ミルトン・フリードマンが開発したショックドクトリンの火事場度老棒🔥をされるだけのこと。

陰謀論扱いされている9.11テロ。

こうして日本は解体されてきたのですが。

某国が顔認証で人民を管理しているように、日本もそうなるのですがこれがデジタル管理。

人身売買に加担しまくりの、嘘つきクソメガネさん政権だけでないのですが、自民・公明の連立政権で格差が拡大し。

社会の緊張(ストレス)が高まりまくり、皆さまが望んでいる通りにこうして戦争がつくられてきたのですが。

日本の国土のどこがが火だるま🔥になるでしょうが、グローバリズムのトリニティにより。

Majiで日本が解体される5年前のデジタル管理の大阪万博ということで、さて。（1回目）

【ザイム真理教】

カキコする予定でないことに尺を使ってしまったのですが、おカネの話ということで、おカネといえばやはり、

増税するぞ！
増税するぞ！
増税するぞ！

某インフルエンサーたちが、デモなんか意味がないと言っている、ザイム真理教さん。

【経済学の流派】

この教団が多国籍企業とグルとなり、各省庁だけでなく国会議員や新聞・マスメディアを支配し、日本経済を衰退させてきたのですが、経済学。

詳しくはないのですがその経済学にもザビエル右翼と同じく流派というものがあるらしく、とりあえず以下。

【貨幣】

貨幣観でおカネ💴。

皆さまが大好きなおカネ💴に対する価値観なのですが、このテーゼ（前提）が間違っていると、愛国行為のつもりが売国行為になってしまう、「財政健全化」と「財源確保法」。

【国のバーゲンセール】

もうすぐ日本の通信が某国に合法的に譲渡される行為を売国というのですが。

例えば港湾や空港。

「関空」（関西新国際空港）は民間のオリックスが運営しているのですが、株主は外国人が過半数を占めていますが、これがライバル国に渡るとどなるでしょうか？

【愛国者なのに売国】

属国となるだけのことですが、こうなってしまったのも、主流派経済学。

例えば、リカードの「比較優位論」により世界が分業体制になると理論上では効率がよくなるのですが、一方で外国の輸入に頼らなくならなくなり、それで戦争できなくなるというユーロピアの発想があるから。

案外ファミニストやリベラル派が落ちりやすい発想でもある、ポラニーの『大転換』でもう復習はしません。

グローバリズムが二度も世界大戦に導いたということで、今回もそれやりたい方々が勿論いるのですが、愛国者なのに売国しまくったのが、マーガレット・サッチャー。

【何百年計画】

伊代伊代。

グローバリズムが國をもたないカバールの湯♨系列が、フランス革命前のアメリカ革命で国家を開発し、その国家を解体することを、何百年にわたり計画してきたことが。

サッチャリズムに洗脳されている一部の「自称保守」にも、分かってきたかもしらないということで、ここでドヤ顔となるオカルトマニアと我が母校のザビエル右翼の各流派なのでした。

【古典派のセイ】

え～と。

日本の保守思想に西のマルクスことミルトン・フリードマンの教えを信仰なさっているとある学派がいるのですが、ザイム真理教団の消費税増税に反対の減税派でもありますが、もう一度アップしますが古典派のセイ。

【LGBTメロリンQ】

「セイの法則」のセイですが、簡単にいえばセイだけに静的モデルの「エネルギー保存の法則」。

マルサスの「人口論」と同じで、社会のパイが一定だとするとパイが足りなくなるので。

一部の連中だけでそのパイを分け合うという、実にセコイクソだせぇ考えなのですが。

誰も「個性」というものがあり、同じものを欲するわけなく、それだと商人が儲からないから、「パツンパツンのズボンはカッコいい」と電通さん経由の広告のＣＭで煽るわけです。

パツンパツンのズボンが、ダサいと思うのは私の感覚でそれが唯一の真実なわけなく、マンデラエフェクトのパラレルファクト。

そもそもこのパイが無くなるというつくり話ですが、意図的に「欠乏」をつくり、そう仕向ける連中が当然いるのですが。

これが自公政党の経典である優生学に発展し、ナチスドイツのユダヤ人や障害者へのホロコーストへと繋がったと言われていますが、そもそも。

資本主義と共産主義はカバールにより開発されており。

雑に説明すれば足して割るだけのLGBTメロリンQ。

【主流派経済学とケインズ経済学と資本主義と共産主義】

言ってみただけで特に意味はないのですが（あるけど）、暗黒卿学派（フリードマン学派）と京都学派（ケインズ派）が対峙的なのが、前者が供給が需要をつくり、後者が需要が供給をつくるアプローチで、例えばアンパンを千個つくったとします。

前者の場合だと、売れ残った場合はそのアンパンが適正価格でないからと捉え、それで従業員の給料が高いからだと解釈し、労働賃金を下げようと考えます。

実際、甘えた労働者を厳しく調教、強い英国を取り戻そうとして、労働組合をつぶしたのが前述したマーガレット・サッチャー。

そして中曽根康弘の国鉄民営化も同様で、国鉄職員は公務員なのにストを起こすとはけしからんとなっていたのですが、当時はコストプッシュ型インフレ(原油価格上昇のため）の状態。

公務員の給料は民間と違い直ぐに上昇しないこともあり、それでスト起こしたのですが、それされるとさすがに一般人は会社にも行けないし、それで国鉄職員にその矛先が向い、結果。

国鉄民営化が実現されてしまうのでした。

ダンスが得意などこかの知事が、電気が民営化されているのだから水道もいいだろうという発想と同じで、近鉄電車が民間できているのだからみたいな感じだったのですが。

これは胴元が同じなのに資本主義と共産主義と対立させるのとまったく同じで、いつものパターンですね。

【結社のプロビデンスの目】

こうして、電電公社民営化でNTTの株が外国の方々が所有なさることになり、日本から通信が外国に渡るということですが、これ以上は結社の目があるので。

【カバール、ハザール、ござーる】

過去ログでミルトン・フリードマンが論説を変えたと説明しましたが、東欧ユダヤ人といえば、カバールはハザールでござーる。

【晋（新）WTO体制】

トランプは恐らく次の展開を読んで。

先手打って。

電電公社民営化（NTT誕生）のカラクリを暴いたのでしょうが、これは明らかでなく私の妄想ですが、ミルトン・フリードマンの目的は国家の解体であり、彼の発想は簡単にいえば軍隊以外は全て、民営化。

何でもかんでもカネの社会システムの構築なのですが、アメリカでは救急車呼ぶと30万円ぐらいカネがかかると言われており、それで呼べない人が多く、最終的には警察も映画『ロボコップ』みたいに民営化されるのですが、そのための晋。アメリカの犬Aチームの晋三さんの晋。

最初は立憲民主のアメリカの犬Bチームの野田佳彦さんとの合作である、TPP。

その晋三さんがつくった壊国のロードマップがあるのですが、ゴールが2030年に予定されている、晋三さんだけに晋（新）WTO体制。

【消費税】

普通に考えて日本がバラバラに解体されるだけなのですが、そうじゃないという考えを100歩譲ったとして、警察（警備）や通信の筆頭株主がライバル国に渡ると、どうなるでしょうか？

愛国でグローバリズムが実は売国行為であることは明らかなのですが、まずは朝鮮戦争を始めるために参院選後、必ず維新の会と協力し改憲をしてきます。

そのため（改憲）の石破政権なのですが、南北朝鮮といっても日本は既にライバル国に工場があるなどしてコントロール下にあり、その某国が北につき南は我が国の宗主国なのですが、既に自衛隊（軍隊）が子分の状態であり、つまり侵略されてしまっているのですが、それ故に日米合同会議で決定したことがそのまま国会で法律が通ってしまっているということで、ゴチャゴチャ言わんと#消費税廃止。

仮に消費税廃止が実現しても、必ず国有財産が売却されることになり、日本が滅びるこのロードマップは、89年のバブルの頃には完璧にできあがっており、カバールが着実にコマを進めてきただけのことでした。

【ケインズ政策とMMT】

ちなみにアニメ『まおゆう』の第一話にあった軍事ケインズの説明ですが、戦争特需というものがあり、朝鮮戦争で日本経済がテコ入りされたことは周知の事実ですが、第二次世界大戦。

アメリカの場合だとまずは①政府支出（G）。

当時は軍需産業が民間企業かどうかしりませんがこれで雇用が生まれ従業員が②消費（C）するようになり、更に企業が需要を見込み③投資（I）し、このサイクルがケインズ政策というのですが、単に不況だったら民間が投資（I）しないから、政府支出（G）するだけのこと。

教団がうっかり口を漏らしてたように、日米などの自国通貨建ての国債を発行する先進国はデフォルトしないだけのこと。

ただし。

先進国（国内でたいたいのことが賄える供給能力がある）であるのが条件で。

日本はサンヨーの洗濯機の部門も売り払い、中小企業の技術だけ回収して、それをまた売り払い儲けるれんちゅうがいて、だから滅びるわけですが。

【アサヒスーパードライ（2回目）】

需要をつくるのがケインズ政策ということで、戦争もまた需要が必要ということで、前述した軍事ケインズ政策。

世界のどこかで戦争をしてもらないと軍需産業は困り、それで次はどこそこと奴らが計画しているのですが、次は間違いなく東アジア。

「朝鮮戦争」という公共事業に向けて、ＴＶでは被害者保護で「誹謗中傷」対策のフリをして、どさくがまぎれに最高権力▲公人にまでその解釈を拡大し、アサヒスーパードライ。軍産複合体。（2回目）

【戦争をするための法律】

「朝鮮戦争」を阻止しようとする我々が非常に邪魔ということで、そのための「情報流通プラットホーム」に「能動的サイバー防御法」。

【ゼレンスキー（赤紙令状）とトルドー（銀行口座凍結）】

後はマイナンバーカードと保険証と銀行口座と直結させ、ＷＥＦ・世界経済フォーラムが絶賛している中国の顔認証システムで、地下鉄民営化株売却で同じように顔認証システムを導入したのが大阪。

ゼレンスキー大統領が赤紙令状に従わないと口座凍結、イケメンのトルドー首相もワクチン接種しなければ銀行口座凍結だと脅しをかけてきたこの事実。

トランプがトルドーをfireしたようにこれらのことは全員グルになってやっている犯行であり、トランプが事実をほんの一部だけ、漏らし始めたところ。

【オカルトマニア的には】

オカルトマニア的にはやはりノストラダムス。

飢えとペスト（567）の後に隠されたことが明らかにされているのですが、今がその最中。

【工作員は雇うもの】

ＩＦ。

私が悪~い(｀∀´)Ψ権力者だったら。

反対意見を踏み潰すための「情報流通プラットホーム対処法」「能動的サイバー防御法」を成立させるため、カネに困っている連中を雇い、有名人を徹底的に誹謗中傷のメールを送るなり、攻撃するように仕向けます。

次はその有名人にTV出演を依頼し・・・・これ以上は機関の目があるということで、、終わり。

Majiで日本が解体される5年前ー末広がらないスピン報道

投稿日時: 2025年4月13日投稿者: ひろやす

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【日本版ゲシュタボが誕生します】

期間限定のブロブの内容となります。

え～と。

20世紀のゲシュタボが日本に誕生しますΣ(ﾟдﾟlll)ｶﾞｰﾝ

【能動的サイバー防御法】

「能動的サイバー防御法」というものがこっそり衆議院で通過していたらしく、日本憲法第21条の「通信の自由」を侵害するもので、

①警察や自衛隊が国民の通信を監視することが可能
②メルアドを監視・取得・凍結することが可能
③政府に逆らう者はサイバー攻撃が可能

と、大体、こんな感じとなります(⌒∇⌒)

はい怖いですね。ヒロスエ報道に国民の注意が集中してる間に、衆議院では、、
①裁判所令状なしに政府が国民のメール監視／取得/凍結②サイバー先制攻撃を合法化する「能動的サイバー防御法案」が可決🚨🚨
有事に近づいています。スピン注意しましょう⚠️　#アンダーワールダー　 #広末涼子　 #NATO… https://t.co/GU2JMBM7xl pic.twitter.com/3j0HqwzYx4

— ブルーバッジ取得済🎖️堤未果「新・アンダーワールド」Dmmで配信中🐈‍⬛ (@TsutsumiMika) April 8, 2025

【ナチスドイツはワイマール憲法を改正していないー小室哲哉でなく小室直樹】

皆が勘違いしていることがあるのですが、ナチスドイツが憲法を改正したと思っていることで、ヒトラーはワイマール憲法を改正しておらず、「全権委任法」で無効にしただけ。

憲法は国民が権力者に守らせなければ無効となり、バイデン（岸田）政権の流れを汲んだアメポチ石破政権は、ナチスドイツを同じ道を歩むのでした。

【日本＼(^o^)／ｵﾜﾀ】

もう。

日本は完全にのっとられています。

【売り手と買い手のwinwin(⌒∇⌒)の関係】

我が国が、日米同盟というたただの属国に成り下がっていることは周知の事実ですが、これを戦後保守は親米保守と何やら訳の分からない解釈をしている、ストックホルム症候群に陥っているアメポチさん。

勿論、財務省がその日本支社となり、各省庁の頂点に立ち電通と連携をとり国税庁を使い、申告漏れを脱税扱いして逮捕のし放題でした。

こうして、C〇A特有の飴🍭である

①カネ（議員年金・天下りを含む）
②女
③権力

を享受し、増税しまくり日本国民を苦しめ。

日本国をカバールの計画にそり、30年にわたる不況に導いてきたのでした。（下の図は10年前で今は線みたいになっていることでしょう）

え～と大阪万博の跡地の「賭博黙示録」。

奴らの「財政破綻黙示録」を信じていると、「財政健全化」という美名のプライマリーバランス黒字化（「国内政府収支黒字化」＝「国内民間収支赤字化」）。

これを維持するために「憲法改正」を企んでいるところがあるのですが。

だから。

貨幣に対する基本概念、このテーゼ(前提)。

こいつが間違っていると、大変なことになるのですが、先に手を打っておきますが、例えば＃消費税減税。

これが実現して近視眼的に喜ぶ論客がいるでしょう。

だけど貨幣に対するテーゼが間違っていると、そのためには財源の確保が必要となり、日本の国有財産（通信・エネルギー・港湾・道路・水道・土地）が売却されます。

勿論、それで得をする日本の政商さんや、元ゴールドマン・サックスの方々のような方がおられ、こうして。

日本のあらゆる財産が外国に売却されてしまったのですが、彼ら（国を売る売国奴と買い取る外国人）にとっては餅のロン！

winwin(⌒∇⌒)の関係となります。

【もう遅いねやぁ～】

もう遅いねやぁ～。

犬NKの故・海老沢氏もC〇Aの電通の子分の文春の大砲により撃沈して、残された職員の多くが飴🍭①カネにより、カバールの完全コントロール下にあるのですが、八木さんファンです。

どこが？
↓
(代打の）神様だから。

【突破口はネトウヨさん】

こう使えるための伏線だったのですが、この国難の突破口となるのは。

某チャンネルを住処とする、東アジアの特定の歴史にだけ精通（執着・固執）なさっている。

正論・Will・Hanadaを定期購読なさっている。

ネトウヨさんであるとカミからのお告げがありました。

知らんけど。

【米の犬AチームとBチーム】

愛国で壊国。

ネトウヨさんの殆どが安倍信者であり、救いようのない連中だったのですが、民主政権時。

オルテガがいう、甘やかされたガキのタロウ。

M78の家系はウルトラキング・祖父の頃から米のAチームに所属しており、民主政権時代は野党だったのですが、米の犬Bチームの野田さんがTPP参加交渉を口にした時に。

【そういうこと】

怠惰のためか。

世襲のコネで慶大にすら進学できない、ボンボンのタロウさんは。

中国ではイチゴが木箱に入れて販売されているので、TPP大賛成！と絶賛していた動画があったのですが、その時タロウ推しのネトウヨさんは認知症不協和を起こし、え～とこのパターンですが、『法華経譬喩品第三』の方便（嘘）を使ってみます。

譬(例）えば。

社員千名のAという会社があるとします。

そこは社風は社内規定はあっても、画一化されていない個性ある人間の集まりであり、派閥もできるし同盟関係になったり、敵対関係になったり、離合集散の状態にあります。

これに大手製造業だ企業スパイがいたりするのですが、それは官僚組織や政党、国家も全く同じで、そういうこと。

【出番DEATHよ】

N党の立花孝志は故・海老沢氏に「今頃気がついたのか！」と文春砲のカラクリを知らしめられたらしいのですが（本人談）、某チャンネルのネトウヨ板で

＞安倍ちゃん、いつでも言ってね。
人間魚雷になって玉砕するから。

とネトウヨさんが言ってたのですが、ようやくその命をぶつけるチャンスが到来してきました。

いや～私は初老なので残念ながら、お国のために血🩸を流せないのですが。

お国のために戦えると思っているかもしれないけど、実は奴らの養分になるだけで、どうぞ、どうぞ。

【結社のプロビデンスの目】

さてと。

ゲシュタボ法がいつ発動されるのかとなりますが、トランプによりウクライナ戦争も終結し、中東でも戦争が起らなくなると、勿論カバールの次の投資先が必要となります。

ウクライナ戦争はタダのカネ儲けであり、増税して日本国民から徴収したカネは、ウクライナを経由し、〇〇〇〇が戦〇とか人身売〇するための活動資金として、バイデン民主党に流れて逝った～💸のですが。

アサヒスーパードライ。

”俺から言わせてもらえば ”が口癖の人がいう、軍産複合体。

当然。

戦争の市場が東アジアに矛先が向く世界線があるのですが、ヒ〇ダ―バーク（DS）会議のメンバーの某投資家とかが、軍需産業に投資しだしたら、いよいよ・・・。

これ以上は結社の目があるので。

【Majiで日本が解体される5年前】

恐らく、年初「文春砲」でやられたあの方の次の大砲が待機中で、その時に売国奴が何かをやらかすのかですが、今回の広末のスピン報道。

いや、何回ひっかかるねんｗということで、ミュージック・スタート。

～🎵１，２，３，４，５🎵～🎵１，２，３，４，５🎵～

Majiで日本が解体される5年前

ということで、終わり。

ザイム真理ATM法ー「財政健全化」で日本解体。鳥取の20世紀梨。

投稿日時: 2025年4月6日投稿者: ひろやす

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【ネトウヨさんなら絶対知っている歴史的事件】

かなり長文になりますが、4月1日より「情報プラットホーム対処法」という名の検閲が始まりましたが、歴史は繰り返されるもので、それより日本のマスメディア。

貴様らのほうがデマ流しまくってるやないかいということで、ネトウヨさんなら誰でも知っている通州事件なのですが、それが最近ウクライナ戦争でも行われていたということで、以下。

【副教材は月刊ムー】

ここは副教材として大学でよく使用されていない『月刊ムー』ということで、2021年8月号の特集となりますが、「ウイルス進化論のグレートリセット大予言」。

予言に大をつける自体胡散臭いのですが、結論から言えば内容は間違いだらけでしたが（※ただしくはそうでない世界線上にいるだけ）、やはり「グレートリセット」。

【中止されたWEF・世界経済フォーラムのタボス会議のテーマ】

これはWEF・世界経済フォーラムが2020年の567のプランデミックに乗じて放たれたスローガンですが、2021年夏は奴らのタボス会議が中止されたそうでそのテーマが

①脱酸素社会の実現。
②国際金融システムの最構築。
③持続可能な開発目標の再検討。

だったらしく。

権威なき科学雑誌のムーの記事の解釈は③の「持続可能な開発目標の再検討」で、これが増え続ける「人口増加」に対しての解釈とみなしており、これがあながち外れておらず、こうして全てがキレイに繋がってくるのでした。

【悲報】

国民民主党の玉木議員も成田なんとかさんもメンバーであるWEF・世界経済フォーラム。

【溶かすための新NISA】

まぁ、餅ついてロスチャ🍵でもということで、それからWEFの②国際金融システムの最構築ですが、これが何を意味するかとなりますが、やはり考えらえるのが「通貨」。

今回のウクナ戦争でロシアに経済制裁した結果どうなったかといえば、ロシアが孤立するどころかBRICSの基軸通貨ができてしまい、最大の産油国であるサウジアラビアも、ドル決済をやめることになり、中東の諸国がそうできたのもアメリカの力が弱まり、一方で中国が軍事力を増大させ、イスラエルとセットのアメリカよりもロシアと手を組んだ方が得策だという選択肢ができたから。

これでBRICS側につけばいいとなり、去年末に13か国がBRICSに参加したということで、これに対してトランプはドルの基軸を維持するのに必死となり、BRICSに対して160％の報復関税をかけるそうで、今後どうなるかといえばリーマンショックの10倍の規模に及ぶ経済ショックが起るだろうということで、その前に日本。

トランプだけに大きなババを引いてもらうことになるのですが、金融においては手始めに新NISAで年金が溶けてしまうことでしょう。（殆どが米国債で運用しているから）

【財政破綻黙示録】

これはもはや黙示録であり、お題は＃黙示録で何を連想する。

誰もが「賭博黙示録」のカイジを思い出しますが、「財政破綻黙示録」もまた同様。

【教団員は班長みたいなもの】

「財政破綻論」を信じている国会議員がかなり多いらしく、それも官僚から知らなかったらバカにされるかららしく、ここで東大法卒のエリート集団のザイム真理教の連中は、何やらがカイジにでてくる班長のごとく、低姿勢で丁寧な言葉で洗脳してくるらしく。

(教団）
＞先生～。
大変聡明だとお聞きしておりますが、日本の財政が危機に瀕していることを○○理論により、ご理解していただけますね？
ヒントでピントの土居さんもそうおっしゃっていますし。

（先生）
＞もっ・・・勿論。
私をバカにしてもらっては困るよ。
コレくらいのことは、しっ・・・知ってるよ。
んじゃ、ポテチでなく、こっ・・・・コレ。

増税！
増税！
増税！

だか！
それでいい！

【どうしてだよーーーーー！】

東大法卒のエリートにバカにされたくない先生たちは、自分が洗脳されたことに気づきだした、その時。

（先生）
＞どうしてだよーーーーー！
オレは騙されていたのか！
毒まんじゅう食わされてしまい共犯になってしまったじゃねぇかよ！
みんな、狂ってやがるーーーー！

と、カイジの如く絶叫するのでした。知らんけど。

【先進国とは】

教団の連中らはええカッコしいの政治家が見栄をはることを熟知しており、エリートであれねばならぬというその圧に負けるのですが、え～と教団の連中は緊縮テロを行う反社の詐欺集団です。

その証拠で有名なのですが、教団のHPにもある有名なやつで、

（１）の先進国の自国通貨建ての国債のデフォルトは考えられない

というやつですが、この日・米などの先進国。

これは供給能力の高い国を意味するのですが、そうでないと中進国または後進国となり、輸入するものが高くなるとと困り、それで固定相場制を採用するようになるのですが、その結果デフォルト・破産することとなり、なぜそうなるかの説明は割愛しますが、この供給能力を破壊するのが、グローバル共産主義。

【機関のプロビデンスの目】

輸入に頼らなければなればそれだけ外国との交渉に弱腰となり、日本の場合だとエネルギー問題があるのですが、その典型例が石油であり、ザビエル先生が授業中、顔をまっかにして怒り狂ったヽ(* ｀ωﾟ)ﾉ 「ハルノート」の登場となります。

自国で賄えなくなると、中国・ロシア・南北朝鮮・アメリカと互いに協力しなくてはいけなくなるのですが、ここで比較優位論の登場となりますが、人間の感情を無視した合理性に基づているんのですが、これが主流派経済学特有の「合理的経済人」という損得勘定だけで判断して生きていく人間像であり、これです。

左翼さんが大好きな思想で、世界は一つのユートピア構想で、資本主義も共産主義共も開発したのが同じ連中であり・・・・これ以上は機関の目があるので。（1回目）

【復習その①】

これから確実に溶けていく新NISAもそうですが、これは国債償還も同じようなカラクリであり、インフレ抑制やらで意図的に溶かしていくのですが、浅学菲才の身で語らせていただきますが、まず税金払って溶けていくのが銀行の負債である銀行預金。

増税して政府の借金を全て返済するとどうなるとなりますが、前述した通りで納税した銀行預金が消えてなくなるのですが、簡単な図にすると以下で、これするとプールの中の水が減ります。

不況時にこんなバカなことをしているのは日本だけで、イーロン・マスクが予言したようにこのままだと、日本は外国に侵略され（もうされているけど）消滅します。（※10年前の図なので今は線みたいな状態になっているでしょう）

【復習その②】

排水口から政府の借金である国債とともに、銀行預金と日銀当座預金（日本銀行券）も消えていくのですが、よくM1とかM2とか言わていますが、銀行預金はゴールドスミスのカラクリと同じです。

日銀当座預金（日本銀行券）がゴールドと思えばほぼ間違いないのですが、銀行預金が万年筆🖋マネーに相当し、銀行が取り付け騒ぎで倒産するのは、マネタリーベースと言わている、日銀が発行する日本銀行券(日銀当座預金）の紙幣や政府が発行するコインの量と、プラス銀行が貸し出す銀行預金が、同じ円でもその量が一致しないから。

民間の銀行は通帳に数字を打ち込むとそれが銀行預金となりそれはバランスシートを見れば理解るように、銀行の負債でありますが、一方では同じ預金者から通帳に記帳した数字を住宅ローンとして貸付け、その場合だとその住宅ローンは銀行にとって資産となります。

高い利子を受け取る一方で、預金者にはそれよりも安い利子で支払う構造となりますが、銀行はその利ザヤで商売しておりこれは皆知っていることで、こうして大体(≒）やねぇ～の竹村健一で、以下のごとくなります。

住宅ローン組んでるけど銀行預金ゼロの家計というパターンは珍しく、それで以下のごとくなるのですが、こうしてヤヤコシクなるのですが、その民間の銀行の資産である、M1とかマネタリーベースに分類される日本銀行券💴（日銀当座預金）。

これが右に左へ移動し理解らなくなるのですが、ピザピザピザと10回言っているうちに、肘に指さされて膝と答えてしまうのと同じでなのでしょうが。

日本銀行券(日銀当座預金）は日本銀行にとっては負債となるのですが、筆頭株主が日本政府でありそれが資産となり、それでいつもの以下となります。

ということで、言葉の定義が大切であり、「国の借金」とは「外国への借金」となるわけですが。

これが経常赤字で外国に対して債務があるのが「国の借金」「日本の借金」であり、外貨で払わないといけず(日本国債だったら円を発行して払えばいいだけ）、供給能力が高くて外国に輸出するものがあれば、国内で足りない資源などをその稼いだ外貨で輸入できるのですが、外国がムチャぶりしてきたら、あれしろ！これしろ！と命令に従うことになってしまい。

それでできるだけ自国で出来ることはできるようになろうということになるのですが、これがザイム真理教がついている嘘となります。

こうなると定番の、ハイパーインフレーションの恐怖の煽りが登場してきますが。

教団が言っている「日本の借金」1105兆円とは

国内政府収支の累積▲赤字。

となる、ただの政府の借金でありマスメディアがグルでやっている犯行であり、大嘘にもほどがあります。

ケネディやリンカーンや坂本龍馬もこれで暗殺されてしまいましたが、政府独自で通貨発行すればいいだけのことなのですが、国内民間収支が累積された黒字になると、必ずこうなる当たり前の現象で、そこ(国債発行残高）はあまり気にする必要はないのです。

要は供給能力を農業・工業などバランスよく維持して、後はどこに配分するかだけ考えればよく(※技術の進歩や環境問題とかワークバランスとかは別問題）、逆に輸入に頼れば頼るほど、外国の言いなりになりやすくなり、結果、日本が消滅するだけのことで、その危機を嬉々として喜ぶのが所謂、売国奴さんたちでした。

【復習その③】

私的にはシンの意味でヒト・モノ・カネ・サービスの移動を自由にしていいのは、世界から貧困と紛争が亡くなった時であり、そうでない状態ですると相当な痛みを味わうこととなると考えているのですが、10年前ぐらいに私が警告していた自民党の「憲法改正」の草案。

一番ヤバイやつが「財政の健全性」というやつで、これがプライマリーバランス黒字化目標の「財政健全化」で。

【日本の国有財産売却】

ネットで見かけないので下の図を自分で作成しましたが、最近ゲル石破が嘘をついていたらしい、消費税を社会保障費に充ててるといういうやつ。

日本人独特の吝嗇が美徳と思ってしまう罠があるのですが、戦争してお国のためにと鍋を寄付して弾丸作ったりするのと同じで、最近できた軍事費足りなければ、健康保険や年金やら介護保険やらの社会保障費などの特別会計に、後は消費税やらたばこ税から軍事費に充てることができようになりましたが、それがザイム真理ATM法「財前確保法」。

別に法律ぐらいだと改正すればいいだけですが、これが憲法に明記されると実に厄介であり、戦前・戦中よりもエグイのが、下の項目にある①と③。

国有財産が民営化株式売却を通じて、外国のものになりなります。

【日本国の資産】

なぜこんな「売国法」がまかり通るかとなりますが、それが民間の資産である政府の借金を、「国の借金」と言葉をすり換え、マスメディアを通じて昭和の石✡頭が皆洗脳されているから。

1105兆円の政府の借金があるのなら資産もあるということで、とある土居さんがTVでツッコまれて大焦りだったらしく、それも誰もツッコマないからで、それが以下。

かなり前に制作したやつですが、それが国債の保有者でありそれが以下。

【日本銀行の資産と借金】

かなり雑に説明してますが、日本政府の子会社の日本銀行の資産と借金が以下。

【西のマルクスは東欧出身の何とか】

こうして日本国民のインフラ（鉄道・道路・港湾・郵便・通信・エネルギー・水道）が外国に渡ってしまうのですが、電電公社民営化でNTTとなりこの通信ですが、筆頭株主が某国に渡ったら、どないすんねんとなりますが、それをするのが戦後保守派なのですが、ここで登場するのが。

【西のマルクス】

西のマルクスこと、経済ジェノサイダーのミルトン・フリードマンさん。

彼の思想が戦後影響力を及ぼしており、これがグローバリズムであるのですが。

彼。

西のマルクスは東欧出身のユダヤ人であり亡命してアメリカに渡ったらしく、本家マルクスはロシアに渡り革命を起こしたのですが・・・・・。

これ以上は機関の目があるので。（2回目）

【ザビエル右翼の木村派】

ここでドヤ顔となる、我が母校のザビエル右翼の木村学派でした。

【中二学派】

一方の私はザビエル右翼の中二学派となるのですが、89年から教材は『週刊少年ジャンプ』。

【アニメ『WITCH WATCH』放送開始】

今日、4月6日(日）アニメ『WITCH WATCH』がスタートということですが、これから高くなるのは、米よりも。

20世紀少年。

でなく20世紀梨ということで。

かなり長文になりましたが、終わり。

ざっくり経済学でいう保守を説明してみたー暗号は「賭博黙示録」の蛇。

投稿日時: 2025年4月1日投稿者: ひろやす

返信

【いったんCM】

（探検隊）
＞見つかったーーーーー！

（CM明け）

（探検隊）
＞見つかったーーーーー！
横穴が・・・。

【機関のプロビデンスの監視の目】

TV番組でよく倒置法でCM挟みますが、これは『水曜スペシャル』の徳川埋蔵金やらが、見つかりそうで見つからず何度もCMを挟み、結局最後にも見つからないという恒例の行事となり、恐らく上の動画も1985年の日本航空機事故をイメージしたと思いますが。

これ以上は・・・・機関の目があるので。

【アンダーワールドの三原則】

ということで、YOUTUBERが2025年7月の破局で再生回数を稼いでいるようですが、アンダーワールドの三原則の①おカネの流れ②人事③歴史のうちの、歴史。

【歴史は繰り返される】

戦前、新聞社が購読数を増やし儲けるために

戦争するぞ！
戦争するぞ！
戦争するぞ！

と散々国民の不安を煽っていましたが、結果、どうなかったといえば、社会の緊張・ストレスが増大し、大東亜戦争に突入。

【カルマの法則】

あくま(｀∀´)Ψでも私の持論ですが、この場合だと宇宙の法則に従い、左辺過去hereの時間軸に「費用勘定」として計上され、現在(原罪）の等式（＝）を経由して、右辺未来thereの時間軸に繋がり。

これが六道輪廻となるのですが、これらのゲンドウが未来のカルマとして蓄積され、それなりのカルマを回収することとなるので注意したほうがいいでしょう。

【主流派からの圧】

そのためにUSOである方便があるのですが、最初の動画で述べられていることですが、トランプが報復関税をかけるということですが。

別にこれはファシズムでも何でもなく、自国の産業を護るための当然のことの、「はしごを外せ」。

韓国の経済学者のハジュン・チャンの書籍のタイトルもそうですが、本々経済学者のフリードリッヒ・リストの言葉らしく、彼はピストルで自分の頭を打ち抜き自殺したようです。

恐らく、主流派経済学者の風潮により、その圧に耐えられなかったと言われていますが、真実はいかに。（世界線ごとにありますけど）

【グリーンランドは足元が目的】

日本の新聞やTVでは、トランプ大統領がカナダを併合し、グリーンランドをアメリカのものにするので、これらはかつてのヒトラーのごとく煽ったりしていますが。

オカルトマニア的には三島もそうですが、やはり足元で。

アスカ。

ー新元号「令和」とアスカと五島勉と三島由紀夫　投稿日時: 2019年4月25日

【以下その①】

いずれそっちに収斂することになるでしょうが、まだその話をする段階でなく今回はしませんが、トランプの「報復関税」です。

歴史をたどれば、ハジュン・チャンの本に書かれているように、先進国が先進国になったのは国内の幼稚産業を保護したからで、トランプは自国の産業を国内に戻し雇用を確保し、アメリカもまた復活を試みているからでしょうが、日本だと歴史の教科書で習った、八幡製鉄所なんてその典型例となります。

不平等条約により日本は関税自主権がなくし、その関税の代わりに政府が補助金を与え国内の幼稚産業を成長させたのですが、「消費税」と言われた付加価値税もまた同様の目的で使われ、これに激怒💢したのがトランプ。

輸出企業が還付金として受け取りそれが補助金に該当するということで、なぜならばそれだけその企業の競争力を増すことになるからということで、以下。

【以下その②】

トランプが消費税が日本の国内産業専業にあると訴え、そこでトヨタ自動車がアタフタしているのですが、勿論、TVや新聞はスポンサーあってのことで、トランプのネガキャンに必死でしょう。

ここでBPO（放送倫理協会）が黙っていないとなるでしょうが、岸田元総理もグルの犯行で、悪の組織の一つであるUSAID（アメリカ合衆国開発庁）。

なんとBPOにもキックバック（賄賂）が流れており、要するに政官財でのグルの犯行で、もちろんジャーナリストにも流れていたとのことで、大体、あの人とあの人とほとんどがそうなのですが、これでも日本がよくなればいいのですが、そうならず。

消費税アップすればするほど自治体が税収減の赤字▲になるそうで、以下。

【暗黒卿その①】

そして元大蔵省（財務省）官僚の暗黒卿こと、高橋洋一さん曰く。

【以下その③】

大蔵省（現財務省）と企業の間で、消費税引き上げと法人税減税の密約があったらしく、以下。

【暗黒卿その②】

先日他界された森永卓郎さん曰く、大蔵省（財務省）でC〇Aが使ってくる飴🍭の①カネ②女③権力につられなかったのは、暗黒卿先生ぐらいだったらしく。

【内部留保】

消費税の還付金を通じてトヨタ自動車などの輸出企業は税金を納めていない一方で、道路やらを使いまくりの道路特定財源。

これが国土交通庁からザイム真理教の管轄になり権力が益々肥大化したのですが、こうして教団と密約した大企業の内部留保がたまりまくりの状態となりましたが。

おカネは貯めるものでなく流すもので、こうして回転率がムチャ悪くなり、消費増税すればするほど、景気が後退して日本は衰退し、イーロン・マスクの預言通りに消えていくのでした。（以下は10年前でもう日本は売国政策により線みたいになっているでしょう。）

【大喜利】

保守界隈でも流派があり、経済学の分類では

リフレ派とケインズ派

と大きく分かれていますが、救いとなるのは両流派が不況時での増税に反対しており、国会議員やそこらのインフルエンサーのごとくバカでないこと。

2番目の動画の暗黒卿先生は前者の流派であり、最初の動画の柴山桂大先生は後者の流派となりますが、ここでお題。

＃不況の解消でどう政策に舵をとる

【ケインズ派】

まず後者のケインズ派から説明しますが、現在の日本のごとく消費税や輸入価格の上昇にある「コストアップ型インフレ」でなく、通常の「デマンド型インフレ」での話ですが、この不況の場合。

消費者が消費（C）しなくなり、そうなると企業はそれを見込まないから投資（I）を渋り、そうなると従業員の賃金が上昇しなくなり、消費者は従業員でもあり消費（C）が減退し。

そして、企業は将来を見込み投資（I）をしなくなり・・無限ループ８のデフレスパイラルに堕ちいるので。

大きな政府と揶揄された政府がテコ入れします。

企業が投資（I）しないなら、通貨発行権のある政府が子会社の中央銀行を通じて国債を発行し政府支出（G）により、おカネの回転率を高め元に戻そうとするわけです。

【比較優位論とか】

ここでカチンときて反論してくるのがリフレ派。

主流派の経済学の一派ですが、簡単に言えば供給が適正価格を決めるという考えで、リカードの「比較優位論」といものがありますが、ここでフェミニズムやらリベラレ派やスピ系が陥りやすいのですが、例えば中国から冷蔵庫や洗濯機やら輸入するようになると、中国と仲悪くできなくなり、それで皆仲良くするという安直な考えです。

その国が得意とすることをすれば効率が良くみんな笑顔(⌒∇⌒)で世界平和になるとする考えですが、それで二度世界大戦を起こしたと解釈するのが、カール・ポラニー。

私が『大転換』を良く紹介させていただいたのですが、日本では珍事が起っているのが、保守派がこのポラニーを支持しているということで、日本人の労働賃金が途上国まで引き下げられるていく途中にあり、岸田元総理が公言していた日本は観光立国になり。

インバウンドでギブミーチョコレート状態にあるのでした。