アサヒスーパードライー朝鮮戦争を始める前の「誹謗中傷」対策

【アサヒスーパードライ（1回目）】

戦争でカネ儲け。

アサヒスーパードライ。軍産複合体。（1回目）

【台湾危機回避？】

トランプによりウクライナ戦争も終焉を迎え、中東の紛争も収束に向かっていますが、それだと軍需産業が儲かりません。

ということで次の投資先となるのは恐らく東アジアであり、カマラ・ハリスの選挙敗北のために、台湾危機は回避？されたかもしれませんが。

【誹謗中傷と戦争】

次は「朝鮮戦争」に向けてカバール（DS、〇ミナティ、ソーメン）が着実と準備にとりかかっていますが、まず何も関係ないと思われる最近トピックに上がっている「誹謗中傷」対策。

【軍事ケインズ政策】

人権・プライバシーの権利だということで名誉棄損がありますが、一部の政党がスラップ訴訟で悪用していますが、例えば岸田元総理。

彼に対して「人身売買クソメガネ！」「人体実験クソメガネ！」「増税クソメガネ！」「戦争に導くクソメガネ！」と言っても本来なら「誹謗中傷」にはならず。

なぜなら、岸田さんはあくまでも国民を支配できる立法機関のボスで権力者▲でありそれが、公人だから。

政治家にもプライバシーの権利があるだろうというでしょうが、その割にはどうでもいい不倫のスキャンダルを食らいつく連中がいるわけで、日本人に戦争させるのも人体実験のモルモットにするにもまずは法改正が必要であり、先日、衆議院を通過した「能動的サイバー防御法」。

これに4月1日から発動した「情報流通プラットフォーム対処法」のセットにより、日本は自ら戦争を引き起こす、そのカウントダウンの状態になっています。

【松本伊代伊代】

逆算すれば2028年あたりでしょうが、某ジョージあたりが。

軍需産業の株を買いだしたら、伊代伊代となるセンチメンタルジャーナリストで、私も鼻声で歌ったみました。

【カバールサイドのパターン】

軽くマイケル冗談を言ってみただけですが、次はとある連中のお家芸である「作戦X」（例：2015年大晦日のドイツのケルン大聖堂）を決行することでしょう。

その時に犬ＨＫを含む大手メディアは、皆、被害者に対して涙もろいタレントを出演させます。

次は攻撃的なタレントが怒りをあらわにし加害者を攻撃し、曲学阿世の温和な御用学者がそれを未然に防ぐ方法を提示し、治安。

治安維持法の治安を守る必要があるとなり、こうして「安全の欲求」を高めることに成功したら。

能登半島地震でどさくさ紛れに「地方自治法」の改正をしたがごとく、ミルトン・フリードマンが開発したショックドクトリンの火事場度老棒🔥をされるだけのこと。

陰謀論扱いされている9.11テロ。

こうして日本は解体されてきたのですが。

某国が顔認証で人民を管理しているように、日本もそうなるのですがこれがデジタル管理。

人身売買に加担しまくりの、嘘つきクソメガネさん政権だけでないのですが、自民・公明の連立政権で格差が拡大し。

社会の緊張(ストレス)が高まりまくり、皆さまが望んでいる通りにこうして戦争がつくられてきたのですが。

日本の国土のどこがが火だるま🔥になるでしょうが、グローバリズムのトリニティにより。

Majiで日本が解体される5年前のデジタル管理の大阪万博ということで、さて。（1回目）

【ザイム真理教】

カキコする予定でないことに尺を使ってしまったのですが、おカネの話ということで、おカネといえばやはり、

増税するぞ！
増税するぞ！
増税するぞ！

某インフルエンサーたちが、デモなんか意味がないと言っている、ザイム真理教さん。

【経済学の流派】

この教団が多国籍企業とグルとなり、各省庁だけでなく国会議員や新聞・マスメディアを支配し、日本経済を衰退させてきたのですが、経済学。

詳しくはないのですがその経済学にもザビエル右翼と同じく流派というものがあるらしく、とりあえず以下。

【貨幣】

貨幣観でおカネ💴。

皆さまが大好きなおカネ💴に対する価値観なのですが、このテーゼ（前提）が間違っていると、愛国行為のつもりが売国行為になってしまう、「財政健全化」と「財源確保法」。

【国のバーゲンセール】

もうすぐ日本の通信が某国に合法的に譲渡される行為を売国というのですが。

例えば港湾や空港。

「関空」（関西新国際空港）は民間のオリックスが運営しているのですが、株主は外国人が過半数を占めていますが、これがライバル国に渡るとどなるでしょうか？

【愛国者なのに売国】

属国となるだけのことですが、こうなってしまったのも、主流派経済学。

例えば、リカードの「比較優位論」により世界が分業体制になると理論上では効率がよくなるのですが、一方で外国の輸入に頼らなくならなくなり、それで戦争できなくなるというユーロピアの発想があるから。

案外ファミニストやリベラル派が落ちりやすい発想でもある、ポラニーの『大転換』でもう復習はしません。

グローバリズムが二度も世界大戦に導いたということで、今回もそれやりたい方々が勿論いるのですが、愛国者なのに売国しまくったのが、マーガレット・サッチャー。

【何百年計画】

伊代伊代。

グローバリズムが國をもたないカバールの湯♨系列が、フランス革命前のアメリカ革命で国家を開発し、その国家を解体することを、何百年にわたり計画してきたことが。

サッチャリズムに洗脳されている一部の「自称保守」にも、分かってきたかもしらないということで、ここでドヤ顔となるオカルトマニアと我が母校のザビエル右翼の各流派なのでした。

【古典派のセイ】

え～と。

日本の保守思想に西のマルクスことミルトン・フリードマンの教えを信仰なさっているとある学派がいるのですが、ザイム真理教団の消費税増税に反対の減税派でもありますが、もう一度アップしますが古典派のセイ。

【LGBTメロリンQ】

「セイの法則」のセイですが、簡単にいえばセイだけに静的モデルの「エネルギー保存の法則」。

マルサスの「人口論」と同じで、社会のパイが一定だとするとパイが足りなくなるので。

一部の連中だけでそのパイを分け合うという、実にセコイクソだせぇ考えなのですが。

誰も「個性」というものがあり、同じものを欲するわけなく、それだと商人が儲からないから、「パツンパツンのズボンはカッコいい」と電通さん経由の広告のＣＭで煽るわけです。

パツンパツンのズボンが、ダサいと思うのは私の感覚でそれが唯一の真実なわけなく、マンデラエフェクトのパラレルファクト。

そもそもこのパイが無くなるというつくり話ですが、意図的に「欠乏」をつくり、そう仕向ける連中が当然いるのですが。

これが自公政党の経典である優生学に発展し、ナチスドイツのユダヤ人や障害者へのホロコーストへと繋がったと言われていますが、そもそも。

資本主義と共産主義はカバールにより開発されており。

雑に説明すれば足して割るだけのLGBTメロリンQ。

【主流派経済学とケインズ経済学と資本主義と共産主義】

言ってみただけで特に意味はないのですが（あるけど）、暗黒卿学派（フリードマン学派）と京都学派（ケインズ派）が対峙的なのが、前者が供給が需要をつくり、後者が需要が供給をつくるアプローチで、例えばアンパンを千個つくったとします。

前者の場合だと、売れ残った場合はそのアンパンが適正価格でないからと捉え、それで従業員の給料が高いからだと解釈し、労働賃金を下げようと考えます。

実際、甘えた労働者を厳しく調教、強い英国を取り戻そうとして、労働組合をつぶしたのが前述したマーガレット・サッチャー。

そして中曽根康弘の国鉄民営化も同様で、国鉄職員は公務員なのにストを起こすとはけしからんとなっていたのですが、当時はコストプッシュ型インフレ(原油価格上昇のため）の状態。

公務員の給料は民間と違い直ぐに上昇しないこともあり、それでスト起こしたのですが、それされるとさすがに一般人は会社にも行けないし、それで国鉄職員にその矛先が向い、結果。

国鉄民営化が実現されてしまうのでした。

ダンスが得意などこかの知事が、電気が民営化されているのだから水道もいいだろうという発想と同じで、近鉄電車が民間できているのだからみたいな感じだったのですが。

これは胴元が同じなのに資本主義と共産主義と対立させるのとまったく同じで、いつものパターンですね。

【結社のプロビデンスの目】

こうして、電電公社民営化でNTTの株が外国の方々が所有なさることになり、日本から通信が外国に渡るということですが、これ以上は結社の目があるので。

【カバール、ハザール、ござーる】

過去ログでミルトン・フリードマンが論説を変えたと説明しましたが、東欧ユダヤ人といえば、カバールはハザールでござーる。

【晋（新）WTO体制】

トランプは恐らく次の展開を読んで。

先手打って。

電電公社民営化（NTT誕生）のカラクリを暴いたのでしょうが、これは明らかでなく私の妄想ですが、ミルトン・フリードマンの目的は国家の解体であり、彼の発想は簡単にいえば軍隊以外は全て、民営化。

何でもかんでもカネの社会システムの構築なのですが、アメリカでは救急車呼ぶと30万円ぐらいカネがかかると言われており、それで呼べない人が多く、最終的には警察も映画『ロボコップ』みたいに民営化されるのですが、そのための晋。アメリカの犬Aチームの晋三さんの晋。

最初は立憲民主のアメリカの犬Bチームの野田佳彦さんとの合作である、TPP。

その晋三さんがつくった壊国のロードマップがあるのですが、ゴールが2030年に予定されている、晋三さんだけに晋（新）WTO体制。

【消費税】

普通に考えて日本がバラバラに解体されるだけなのですが、そうじゃないという考えを100歩譲ったとして、警察（警備）や通信の筆頭株主がライバル国に渡ると、どうなるでしょうか？

愛国でグローバリズムが実は売国行為であることは明らかなのですが、まずは朝鮮戦争を始めるために参院選後、必ず維新の会と協力し改憲をしてきます。

そのため（改憲）の石破政権なのですが、南北朝鮮といっても日本は既にライバル国に工場があるなどしてコントロール下にあり、その某国が北につき南は我が国の宗主国なのですが、既に自衛隊（軍隊）が子分の状態であり、つまり侵略されてしまっているのですが、それ故に日米合同会議で決定したことがそのまま国会で法律が通ってしまっているということで、ゴチャゴチャ言わんと#消費税廃止。

仮に消費税廃止が実現しても、必ず国有財産が売却されることになり、日本が滅びるこのロードマップは、89年のバブルの頃には完璧にできあがっており、カバールが着実にコマを進めてきただけのことでした。