社会学(スペンサーやサムナーや数理社会学などは除く)と主流派の経済学の違い・前編ーピコーン閃いた!物理学と経済学は同じだ!


【負け濃厚になってきたから予防線はるマスコミ】

なんだか段々、マスコミも保身的に予防線を張り出している感があります。

MMT理論に反論することが不可能であり、将来いずれ貨幣に対するパラダイムシフトが起こることが十分ありえると予感したのか、それでもパトロンである多国籍企業の人類家畜化に加担して、今だけは自分らの裕福な生活が維持されているため、

認めつつ批判する

というまぁ、所謂

卑怯な手

を使っているわけです。

こんなの、男らしくないですね。

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【白痴者はほっとくこと】

まぁ、TVに出ているなんとか次郎とかなんとか彰とかなんて、今までTVや本で言及したことをなかったことにするであろう、似非アナウンサー・知識人であり、あんなの相手せずにほっとけばいいのです。

賭けてもいいけど彼らは、『はだしのゲン』で戦前・戦中あれだけ軍国主義でゲンの家族を攻め立てていたのに、敗戦した瞬間これから平和だとか民主主義だとか言い出した連中と同類であり、現代の貨幣理論が肯定されグローバリゼーションが国民を苦しめることがわかり、さんざん農協改革やTPPを推奨したことが間違いだと自覚しても、共犯者の心理基づきなかったことにします。ちらっと、

” 私も皆さんと同じく~だと思って農協や医師会や生活保護不正受給者を叩いていたり、国債の信認とか国の財政破綻の可能性を信じていたけど、ゴニョゴニョ。まぁ、これから国民で協力し合い! ”

とか述べて清算し、今まで言ったことをなかったことにして、また姿かたちかえてTVで保身第一に適当なことを言うことでしょう。

そんな日和見的な連中はほっとけばいいというか、ほっとくのが一番です。彼らもまたそれでも同じ国民で同胞ですから。(この「彼ら」だけど同胞、同じ人間だという洒落たパラドックスに気づいてほしいところです)


【なぜ「黄色いベスト運動」は終わらないのか】

グローバリズムなんてもはや完全なオワコンであり、世界は

グローバリズム VS ナショナリズム

の対立構図となっており、周回遅れの安倍政権やら維新の会は、滅びの教えを流布している宗教を妄信しているだけであり、国民の99%以上はそれを自覚していません。

1%もいないでしょう。いたら、120万人ほどいるわけですけど、反グローバリストが日本にこんなにいるわけないし、いたらこんな世の中にはなってないはずです。反グローバリゼーションで緊縮財政は完全な偽者完全なバカかのどちらかで、共産党や立憲民主のほとんどの議員は反緊縮でありこれは一般庶民も同じで、故に反グローバリストに該当しません。


【滅びの経典を崇める自公維新】

今更、カルト宗教を国教にしようとしているのが自公維新であり、もっともそれに前向きなのが大阪都構想をかかげている連中で、道州制とか、参議院なくして一院制にするとか、州ごとに税率を変えるとか、いわば大前健一のいうハイパーグローバリゼーションに基づいている、

「平成維新の会」の「維新」という名の後継政党となった「大阪維新の会」、つまりは「維新の会」なのです。

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【まず、物理学に基づく経済学の特徴は均衡であると知ること】

私のブログで主流派の経済学のやばさは、物理・力学の無情の均衡思想にあり、本来社会は有機体による人間により構成されておるので、国家もまた生物学や動物学や社会学の思想にある機能によるものでなければならないと何度も述べたと思います。

復習になりますが、富永健一先生の例えでいうと、

均衡は石の温度と同じで外気の気温が下がれば、石の温度はその均衡を保とうとして石の温度が下がります。(その逆もしかりです)

経済と組織の社会学理論

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【日本人の賃金が引き下げられ、途上国の賃金が引き上げられ、いずれ同じ水準となる均衡システム】

リカードの比較優位論も均衡モデルであり、入管法改正もそうであり目的は株主側の利益つまりは賃金低下を目的とし、この均衡理論により国民の賃金は彼らのいう適性状態、つまりは途上国の賃金と先進国の賃金と同一賃金と均衡を保つようになります

物価も慣習も違いのある国同士で均衡を保つことは有機的なモデルでなく、ぶっちゃけデフレの日本の実質の労働賃金が途上国に近づこうと引き下げられることを意味し、その結果日本で格差が拡大し、漫画『闇金ウシジマくん』に出てくる少女売春とか社会現象として反映されるのです。

格差が拡大して中間層が破壊され貧困化することは、石の温度が下がるのと同じでけど、石には貧困も苦痛を感じることなく犯罪も起こしませんが、有機体の社会ではそうはいきません。

だいたい、本当にデフレを脱却したいのなら消費投資を促すのは誰でもわかることで、マクロ経済学でいう労働市場の曲線となるIM曲線を下降に導くつまりは、世界低賃金競争となる移民受け入れを選択することは、ウソつきかバカかのどちらかであり、恐らく安倍晋三総理大臣様と維新の会の連中はその両方でしょう。

IS-LM曲線で投資と消費と実質労働賃金の上昇とインフレ率と国民所得の関係からして、デフレで移民受け入れ拡大ってどう考えても、デフレ永続化つまりは中国の倭族自治区化政策でしかないわけです。(貧国強兵は北朝鮮がしていることだし、そんなので中国を牽制できるわけない。これも誰でもわかること)

 

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ちらっと、復習しましたw
間違っていたら、さーせん。
あんまり詳しくありません。私はアイドルと経済の関係に詳しい人ではありませんので。

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【余計なことを思いついた連中】

このブログで常々述べているようなことなのですが、大前健一はもともと物理学専門であり、小室直樹と同じく物理学と経済学が同じであることに気づいたわけです。

 

恐らく想像ですが

” ピコ~ン閃いた!物理学を理解できれば経済学も理解でき、市場の視点から社会の仕組みも理解できる! ”

と余計なことを思いついたのではないでしょうか。

それで彼の影響を学生の頃に影響を受け維新の名を受け継いだのが、あの偉大な元大阪府知事・市長でたぶん維新の会の偉い人だって今でも顧問とかしてらしく、影響力のある今でも公人である橋本徹弁護士様でいらっしゃるわけです。

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(次回へつづく)

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